昨今、コロナウイルス感染症の影響もあり、家で仕事をする「在宅ワーク」が増えています。
なかには、個人で在宅ワークをはじめ、起業する方もいるでしょう。
その場合、自宅兼事務所として利用することになるため、オフィスを契約する必要はありません。
しかし、在宅ワークでも、オフィスとしての住所を確保しておくことをおすすめします。
今回は、なぜ在宅ワークでもオフィスが必要なのか、解説するので、これから起業する方は参考にしてください。
在宅ワークでもオフィス住所を確保しておくべき理由
在宅ワークなら「わざわざお金をかけてオフィスを契約する必要はない」と考えるでしょう。
結論から言えば、賃貸オフィスを契約する必要はありません。
賃貸オフィスを契約する場合、初期費用もかかりますし、毎月の賃料もかかってしまうため、不要なコストがかかります。
しかし、オフィスとしての住所も必要ないかというと、そうではありません。
なぜ、オフィスとしての住所が必要なのか、以下で理由を解説します。
自宅の住所を公開しなければならない
自宅兼事務所とした場合、登記住所やホームぺージに記載する住所に、自宅を記載しなければいけません。
一人暮らしの場合、そこまで気にしない方もいるかもしれませんが、ご家族と暮らしている場合、自宅の住所がインターネット上に公開されるというのはデメリットです。
ホームページに絶対に住所を記載しなければいけないというわけではありませんが、会社概要を見たときに住所の記載がない会社は、信用度が落ちてしまうでしょう。
バーチャルオフィスを利用すれば、インターネット上に堂々と記載できる住所となるので、自宅住所を公開するデメリットがなくなります。
信頼度が上がる
オフィスとしての住所があることは、取引先の信頼度を高めることもできます。
「オフィスを構えている」というのは、それだけ事業が成功しているという信頼度につながるのです。
近年では、在宅ワークという働き方が主流になっているため、大きく左右されることは少ないでしょう。
しかし、取引先によっては、事務所があるかないかであなたの会社規模をはかり、仕事を依頼するかどうか検討する場合もあります。
今後「オフィスがあるかないか」という点は、そこまで重視されるポイントでなくなる可能性はありますが、オフィスとしての住所をもっているにこしたことはありません。
事業のブランディングになる
オフィスの住所というのは、事業のブランディングにつながります。
オフィスがあるかないかで判断されるように、どこにオフィスがあるかによっても、クライアントの信頼度が変わるのです。
たとえば「自宅兼事務所」と「麻布十番の事務所」では「麻布十番にオフィスがあるような会社なら信頼できる」と感じられるでしょう。
このように、事務所の住所だけでもクライアントの印象は変わります。
在宅ワークでオフィス住所を確保するならバーチャルオフィスがおすすめ
オフィスとしての住所を持つなら、バーチャルオフィスをおすすめします。
在宅ワークでも、オフィスとしての住所を確保しておくことは、今後仕事を続けていく上で重要です。
ただし、賃貸オフィスを構える必要はありません。
あくまで必要なのは「オフィスとしての住所」のみです。
バーチャルオフィスであれば、格安で一等地のオフィス住所を確保できます。
RISE OFFICEでは、以下一等地のバーチャルオフィスを用意しています。
- 渋谷表参道
- 青山
- 麻布十番
- 飯田橋
また、バーチャルオフィスでありながら、以下のサービスも利用可能です。
- 会議室利用可能
- 郵便物受け取り可能
- 法人登記（有料）
- 固定電話番号付与（有料）
- 電話秘書（有料）
- ネットファックス（有料）
住所を借りるだけの使い方ではなく、仕事のためのスペースを持つような使い方もできます。
これから起業を考えている方は、ぜひRISE OFFICEのバーチャルオフィスをご検討ください。
