2021年現在、コロナウイルス感染症により、世の中の働き方は大きく変わりました。
少しずつ人の流れは戻ってきているものの、リモートワークメインに切り替わった方も多いでしょう。
そこで今回は、オフィスの必要性について調査しました。
また、今後はどのような働き方がメインになっていくかも解説します。
コロナ禍によるオフィス利用に関するアンケート
コロナ禍によって、ほとんどの企業は働き方を変えています。
あるアンケートで「新型コロナウイルスによって現在の働き方に変化が起きましたか？」と調べた結果、61.6%が「はい」と回答（※1）。
多くの変化はオフィス勤務がなくなったことでした。
また「働き方が変わる中でオフィスは必要だと思いますか？」と質問した結果、40%が不要と回答しています（※1）。
さらに、コロナ収束後のオフィス利用に関しては、以下のような結果となりました（※2）。
- メインオフィスとテレワークの両方を使い分ける……46.5%
- 収束後は以前同様に戻り、あまり変わらない……26.5%
- 健康や感染症対策に配慮したオフィス運用に見直す……22.6%
- BCP対策をこれまで以上に重視する……19.2%
- テレワークを拡充し、メインオフィスを縮小する……14.3%
- 健康や感染症対策に配慮したオフィス設計に見直す……13.7%
- オフィスを郊外に分散させる……3.0%
- メインオフィスをこれまで以上に拡充する……1.3%
意外にも、オフィスを完全になくすという回答はありませんでした。
ただし、完全にコロナ前と同じように働くという意見は少数派です。
参考元
【※1】【オフィスに関する調査を実施！】これからの時代、オフィスは必要？不要？オフィスの代わりに◯◯を検討している…！？｜株式会社ゼニスのプレスリリース
【※2】「コロナ在宅でオフィス不要論」は本当か？ オフィス縮小派の声 | 働き方×オフィス | ザイマックス総研の研究調査 | ザイマックス不動産総合研究所
オフィスは不要？必要？
オフィスが不要か必要かの二択で言えば、オフィスは必要です。
仕事に集中して向き合う場所や、職場としての住所は、今後も不要にはならないでしょう。
ただし、賃貸オフィスを構える必要はありません。
今後もリモートワークとオフィスを使い分ける企業は多くなると考えられるため、賃貸オフィスを利用するのはデメリットです。
つまり「オフィスは必要」ではありますが「賃貸オフィスは必要ない」と考えられます。
賃貸ではないレンタルオフィスを活用
今後オフィスとして主流となるのが、レンタルオフィスです。
賃貸オフィスは多額の初期費用とランニングコストがかかります。
オフィスを使ったり使わなかったりする場合には、大きなデメリットとなるでしょう。
一方で、レンタルオフィスであれば、格安の月額費用で使用できます。
契約さえしておけば、使いたいときに使えるので、無駄なコストはかかりません。
また、コロナウイルス感染症によってレンタルオフィスは注目されましたが、コロナ流行前からオフィスによるコストを見直している会社も多いです。
今後コロナ収束後も、レンタルオフィスを利用する企業は増えるでしょう。
今後はレンタルオフィスが主流になる時代
今後、企業の働き方は、レンタルオフィスが主流になるでしょう。
レンタルオフィスには、会議室や必要設備もほとんど揃っているため、賃料だけではなく、設備費用もかかりません。
さらに、一等地のオフィスを使用できるとなれば、メリットしかないと言っても過言ではないでしょう。
弊社RISE OFFICEでは、一人用個室から8名用のオフィスまで用意しているので、会社の規模に合ったレンタルオフィスを利用できます。
| 初期費用 | 賃料 | 人数 | 会議室 | 特徴 | |
| 麻布十番 | 0円（キャンペーン中につき） | 23,000円～ | 1～2名 | 有 | スマーロック・キッチン |
| 青山 | 0円（キャンペーン中につき） | 28,000円～ | 1～2名 | 有 | 24時間利用可能ミーティングスペース |
| 赤坂 | 0円（キャンペーン中につき） | 28,000円～ | 1～8名 | 有 | ロビーラウンジ・フロントコンシェルジュ |
| 渋谷表参道 | 0円（キャンペーン中につき） | 23,000円～ | 1～3名 | 有 | 青山学院大学隣の好立地 |
感染症対策や経費削減を考えてオフィスを利用するなら、レンタルオフィスをおすすめします。
現在リモートワークがメインになっている企業は、この機会にレンタルオフィスに切り替えてみてはいかがでしょうか。
