ネットストーカー被害に苦しむ女性起業家が増えています。
執拗なストーカーから身を守るためには、事前の対策が必要です。
対策を考えているのなら、バーチャルオフィスが活用できるでしょう。
本記事ではネットストーカー対策に使えるバーチャルオフィスを紹介します。
身の安全を守るためにも、ぜひ記事の内容を参考にしてください。
女性起業家はストーカーに注意が必要
職種によっては、起業時に住所や名前などを公開する必要も出てくるでしょう。
しかし安全面から考えると、住所や名前の公開はおすすめできません。
必要性がなければ顔写真の公開も避けるのが無難です。
またSNSでは、自宅が特定されるような内容の写真・発信を投稿するのはやめましょう。
セコムの「女性の『安全・安心』に関する意識調査」によると、女性の約6割は犯罪被害を経験しています。
犯罪被害1位は痴漢で、2位に上がっているのがストーカーです。
さらにインターネット上でのトラブルでは、25パーセントの人がネットストーカーを経験しています。
これまで安全だったからといって油断はできません。
SNSを通じて知り合った人から執拗につきまとわれ、疲弊してしまう人もいます。
起業にあたっては、身の安全を守るための対策も行ってください。
ネットストーカー対策に使えるバーチャルオフィスとは？
女性起業家がネットストーカー対策をするのなら、バーチャルオフィスの活用も検討してみましょう。
自宅住所を載せた名刺が原因でストーカー被害に遭った女性起業家もいます。
しかし名刺を作るのなら、やはり住所や電話番号などは欠かせません。
そこで、執務スペースが必要ないのなら、バーチャルオフィスを使うのが便利です。
バーチャルオフィスを契約すると、事業所用の住所が借りられます。
郵便物や電話の転送、FAXの受け取りなども可能です。
オプション契約によって、住所を法人登記に使えるバーチャルオフィスもあります。
バーチャルオフィスのメリット
プライバシーの保護以外にも、バーチャルオフィスには多くのメリットがあります。
代表的なメリットが次の3つです。
- スピーディーに契約できる
- 都心の住所が使える
- コストが削減できる
バーチャルオフィスなら賃貸よりもスピーディーに契約できます。
また都心の住所が使えるのも大きなメリットです。
賃貸オフィスと比較するとコストも削減できます。
バーチャルオフィスのデメリット
便利なバーチャルオフィスですがデメリットもあります。
利用にあたっては、デメリットも必ず考慮しましょう。
- 執務スペースを確保できない
- 一部の許認可が必要な業種では利用できない
バーチャルオフィスは仮想の住所であるため、執務スペースがありません。
執務スペースも用意したいのであれば、レンタルオフィスの利用を考えましょう。
一部の許認可が必要な業種の開業には使えない点にも注意が必要です。
弁護士や税理士など、該当する業種の場合は賃貸オフィスを検討してください。
女性起業家はネットストーカー対策が必要
ストーカー規制法があっても、後を絶たないのがストーカーによる被害です。
命に関わるおそれもあるため、ストーカーには気をつけなくてはなりません。
相手の特定は不可能ではないものの、時間・費用・労力がかかります。
また特定できたとしても、無事に解決できるケースばかりではないでしょう。
そこでなるべく被害に遭わないよう、対策を考えておくのが大切です。
バーチャルオフィスを使うと、自宅住所を公開しなくて済みます。
自宅で仕事をするのなら、バーチャルオフィスの活用はおすすめのストーカー対策です。
安全にビジネスを続けていくために、ぜひバーチャルオフィスの活用を考えてみましょう。
弊社ライズオフィスでは、格安・一等地のバーチャルオフィス・レンタルオフィスを用意しておりますので、ぜひご活用をご検討ください。
| | レンタルオフィス | バーチャルオフィス |
| 初期費用 | 0円 | 0円 |
| 月額費用 | 28,000円～ | 900円～（900円の場合は登記・郵便受取不可） |
| 住所 | 港区青山・港区赤坂・港区麻布・渋谷区渋谷・西新宿 | 港区青山・港区麻布・渋谷区渋谷・千代田区飯田橋・西新宿 |
| 法人登記 | 可 | 可（900円の場合は登記不可） |
| 資金調達 | 可 | 融資は一部可 |
| 許認可免許取得 | 可 | 不可 |
| 銀行口座作成 | 可 | 可 |
| 審査から契約まで | 最短3営業日 | 最短3営業日 |
