賃貸オフィスは初期費用に毎月の家賃と、会社にとって痛い出費です。
そのため、一人社長や社員規模の少ない会社の場合であれば、賃貸オフィスを契約していないケースもあるでしょう。
では反対に、どのタイミングで賃貸オフィスを契約するべきなのでしょうか。
今回は、会社が賃貸オフィスを契約するべきタイミングについて解説します。
賃貸オフィスを契約するべきタイミング
賃貸オフィスを契約するべきタイミングについて解説します。
現在、バーチャルオフィスやレンタルオフィス、自宅兼事務所などにしている人もいるかもしれません。
そんな方も、「いつかは賃貸オフィスに移行するべき」と考えていないでしょうか。
その「いつか」がどのようなタイミングなのか、以下で解説します。
社員規模数5名以上
今後社員を雇用する可能性があるならば、社員を5名以上採用する段階では、賃貸オフィスに切り替えましょう。
社員5名以上にもなると、リモートでは連携がとりにくくなるからです。
社員2～3名であればリモートでも連携はとれますが、5名以上になるとリモートで管理する方が手間になってしまいます。
会社の意思や方向性、指示を素早く伝えるためにも、賃貸オフィスに切り替えた方が良いでしょう
月商300万以上
売上の規模で言うならば、月商300万円を超えたあたりで賃貸オフィスへの切り替えを検討しましょう。
単純に月商300万円以上あれば、オフィスを借りられる余裕ができるからです。
ただし、月商300万円であればそれほど大きなオフィスを借りる必要はありません。
オフィスの規模は、売上が上がると同時に大きくしていきましょう。
会社は必ず賃貸オフィスに切り替えるべき？
現在バーチャルオフィスやレンタルオフィスを利用している場合、「賃貸オフィスに切り替える必要性はあるのか？」と考える人がいるからかもしれません。
バーチャルオフィスやレンタルオフィスの方がランニングコストが安いため、賃貸オフィスに切り替える必要性が感じられないでしょう。
以下では、賃貸オフィスに切り替えるべき理由について解説します。
合わせて、今後の賃貸オフィスの可能性についても解説します。
会社の成長と合わせて切り替えるべき
基本的には、会社の成長と合わせて賃貸オフィスに切り替えましょう。
オフィスは、信用度に関わってくるからです。
会社が大きくなれば、関わってくるクライアントなども増え、会議室なども必要になります。
様々な会社から信頼を得るためにも、オフィスは用意しておいた方が良いです。
社員が多い場合は切り替えるべき
社員が多くなってきた場合は、賃貸オフィスに切り替えるべきです。
5人以上なら切り替えた方が良いと先述しましたが、もしも10人以上になったらどうでしょうか。
さらに、20人～30人と人数が増えてきたら、リモートワークで統率するのは難しくなります。
今後どんどん社員を増やしていくのであれば、早い段階から賃貸オフィスを契約しておいても良いでしょう。
将来的には賃貸オフィスはなくなる可能性
基本的には、会社の成長と合わせて賃貸オフィスの契約を考えた方が良いです。
しかし、必ずしも賃貸オフィスが必要とは言えません。
今後、メタバースオフィスが主流になる可能性があるからです。
メタバースオフィスが主流になれば、あえて賃貸オフィスを用意しなくても、対面と同じようなコミュニケーションがとれるようになる可能性があります。
今すぐではなく、将来的にオフィスを検討しているなら、メタバースオフィスの状況を見てから考えるのも良いかもしれません。
会社と合わせてオフィスを成長させていきましょう
オフィスは、会社と共に成長させていくようにしましょう。
起業したてであればバーチャルオフィスやレンタルオフィスから始めても良いかもしれません。
しかし、起業して順調に会社が成長していっているなら、賃貸オフィスを検討してみてください。
弊社ライズオフィスでは、レンタルオフィスとバーチャルオフィスをご用意しております。
賃貸オフィスの前段階として、ぜひご活用ください。
| | レンタルオフィス | バーチャルオフィス |
| 初期費用 | 0円 | 0円 |
| 月額費用 | 25,300円～ | 2,750円～ |
| 住所 | 港区青山・港区赤坂・港区麻布・渋谷区渋谷・西新宿 | 港区青山・港区麻布・渋谷区渋谷・千代田区飯田橋・西新宿 |
| 法人登記 | 可 | 可 |
| 資金調達 | 可 | 融資は一部可 |
| 許認可免許取得 | 可 | 不可 |
| 銀行口座作成 | 可 | 可 |
| 審査から契約まで | 最短3営業日 | 最短3営業日 |
